「人生とは選択の連続である」これはシェイクスピアの名言ですが、経営者の方々は他の人よりずっと多くの“選択”を、日々おこなっていく必要があります。
そしてその中には、会社の未来を決めてしまうような別れ道も少なくありません。
「経営課題を相談したいが、安心して相談できるような実力の相談相手がいない」
「会社の将来を左右する決断をおこなう時、他の経営者たちは誰に相談しているのだろうか？」
当記事ではそういった悩みを持つ方へ向けて「経営の相談は誰にするのがベストなのか」を専門家ごとに比較して導き出していきます。
経営者が抱える重圧や責任
社長と社員。同じ会社で一緒に仕事をしていても、その重圧や責任感は大きく異なるものになります。
思うような結果が出ない事業にもっと投資するべきなのか、それとも結果が出ていない以上あきらめて他の事業を始めるべきなのか…、という方向性の決断。
新しい人材をひきいれて規模拡大していきたい反面、不測の事態で資金繰りが行き詰まった時のことなど、将来を考えた資金繰りの判断。
優秀な社員が辞めてしまうような、一目見ただけではわからない会社への不満や人間関係の悪化など、社内の問題にも気付かなければいけません。
なにより、「考えたくはないが、万が一会社が倒産してしまったら社員は路頭に迷ってしまう」という大きな重圧。
その仕事量と多大な責任を考えると、多かれ少なかれストレスを感じておられる経営者が大半ではないでしょうか。
経営者は孤独
誰かに悩みを打ち明ける時、多くのひとは同じ職場の人や家族、友達に相談します。しかし経営上の課題となると、相談相手を見つけるのは途端に難しくなります。
経営課題の相談では、同じ職場の人＝社員には残念ながら話せないことも出てくるでしょう。上司と部下の関係であるため社員側も率直な意見は言いづらいことも多く、相談内容によってはその社員が直接影響を受ける話の場合もあります。
また、他の社員にも「社長はあの人をひいきしている」「あの人のことは重視しているのに私の意見は聞いてもらえない」と思われる等、人間関係でもめてしまうことも有り得るでしょう。家族に相談する場合はそういった問題が少なくなるため、もう少し気楽に相談ができるかもしれません。
ですが、例えば専業主婦の奥さんがいる経営者の場合、奥さんは経営のプロではないため解決策を見つけるのは難しいのではないでしょうか。
相談が経営課題である以上、「経営者の立場を知っている相手」に相談するのがベストということになります。家族に経営者や経営関係のプロがいるという方は、残念ながら少数派でしょう。では、自分と同じく会社を経営している経営者仲間がいる場合はどうでしょうか。社内の相手ではないため利害関係はありませんし、経営者としての視点で一緒に話ができるかもしれません。
しかし、今度は社外の人間であるということがネックになり、外部には漏らせない機密情報やこみ入った話はできなくなってしまいます。また、信頼できる仲間というのは長期的な関係があってはじめて「この人ならば信用できる」と思うもの。
一日二日で見つかる相手ではありません。
経営の相談は良いパートナーを探すのが難しく、孤独な闘いを強いられることも多いと言えるのではないでしょうか。
相談相手となる専門家のご紹介
ここまでの内容で、経営課題の相談相手として必要なことは以下の3つであることがわかりました。
・自社の社員など、相談内容に直接かかわる相手ではないこと
・経営者の視点を理解している、同じ目線で話すことができる相談相手であること
・外部には漏らせない機密情報やこみ入った話ができるような、信頼できる相手であること
では、「誰かの相談に乗ること」を仕事としているような専門家であれば、経営課題の解決策を一緒に導き出せるかもしれません。経営者の方が専門家に相談しようと思った時、真っ先に思い浮かぶのが税理士の先生ではないでしょうか。
税理士は税務のプロであるため、事業課題が資金繰りや税務処理に関することであれば解決できる可能性は高くなります。経営者としても、普段から接点があるため話しやすい相手でもあるかもしれません。しかし、税理士はあくまで税務のプロであり、経営のプロではないことが大半です。
なぜなら、企業経営の経験がありません。一般企業の経営経験もある税理士を探すとなると、かなり困難になるでしょう。経営者としての実務経験がないため、資金繰りや税務処理以外の内容となると…
「どこかで聞いたような、ありきたりな回答だなぁ」
「その解決策はすでに一度考えたんだよなぁ…」
というような、経営者として納得がいくような回答ではないケースも往々にして有り得ます。
同じ理由で社労士や弁護士、銀行などの金融機関についても、それぞれの専門分野以外の解決策を出すのは難しいといえるでしょう。
税理士や社労士、金融機関の他に考えられる専門家として、コンサルティング会社があげられます。コンサルティング会社は経営経験があるコンサルタントも多いため、経営者の立場から解決策を提案してもらうことも可能です。
デメリットとしては、コンサルティング会社は費用が高額になることも多く、残念ながら経験や知見の少ないコンサルタントが担当となった場合の損失は安くありません。 しかし、良いコンサルタントとめぐりあうことが出来れば、経営者と同じ目線で経営課題に取り組める可能性は大いにあるでしょう。
近年のトレンド
近年、コンサルティング会社だけでなく「スキルシェア」や「顧問」といった、外部人材の活用が多くの企業で行われるようになりました。スキルシェアや顧問とは、優秀な知見や技能を持った個人と、自社に足りない部分を補いたい企業が共に仕事をおこなう新しい事業関係です。
この２つの外部人材活用サービスの違いを調査した時、スキルシェアサービスは一般社員や管理職層の登録が多く、実務的な課題解決の相談をすることができます。
一方で、顧問サービスは大企業出身の一線を退いた元役員から、現役の役員など経営サイドで活躍している（過去にしていた）方が登録しており、経営課題中心の相談をすることができます。
昨今の働き方改革の高まりに加え、新型コロナ感染症による勤務体制の変化、在宅ワークの増加により、スキルシェアや顧問への個人の参入が増えたことで「優秀な外部人材の登用」はより大きな注目を集めるようになりました。
そのため、スキルシェアや顧問のアドバイサーは、従来のシニア世代から構成されるサービスだけでなく、現役の経営者や役員、役職者として企業に勤めている方の活躍が多く見受けられるようになりました。 現役として活躍しているアドバイサーの場合、「現役を退いてから期間がたっているため情報が古い」「第一線を退いてしまったため、現役独特の緊張感やスピード感が無くなってしまった」といった心配がないため、時代に合ったアドバイスを期待することができます。
相談相手を探す時間や労力・コストをかけずに満足いく支援を受けるために
経営者には解決したい課題が星の数ほどあり、「時間なんていくらあっても足りない」というのが現実です。経営課題の相談はしたいが、相談相手を探す労力やコストは最小限で見つけたいというのが本音ではないでしょうか。
しかし、一口にコンサルタントや顧問と言ってもその実力は玉石混交。費用対効果が到底見合わないコンサルタントが存在するのも、残念ながら事実です。いかにして最短でクリティカルな人材と出会うかが、何よりも重要になります。
コンサルタントや顧問と経営課題を解決していくには【自社に最もふさわしいアドバイサーを、どうやって短期間で見つけ出すか】が最初のステップになるでしょう。
なお、会社のあるじを運営するCFOジャパンでは顧問登録者をベンチャー企業や上場企業の最前線で活躍している経営陣に登録者を限定をして、顧問を紹介することで事業支援を行う「ComoNeo」というサービスを行っています。
相談から各社の課題解決に最適な顧問候補者の紹介、面談までは完全無料、顧問と企業が双方合意の上で活動開始となります。課題の相談後、顧問候補者の紹介を待つだけのため、労力や時間的なコストも大幅に削減できることでしょう。
料金に関しても、契約金のような初期費用は不要、月額顧問料のご負担だけで依頼することができます。
こんなご時世だからこそ、コスト削減・今いる従業員のパフォーマンスを最大化させるために評価制度を作りたい・新規事業開発を検討している・巣ごもり消費に対応したECサイトを強化したい。（作りたい）など…お考えの経営者の皆さまも多いのではないでしょうか。まずは気軽に相談をしてみてはいかがでしょうか。
